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包茎手術は保険適用される?費用はいくら?条件・注意点を徹底解説!

包茎手術の保険適用について手術費用や控除、生命保険給付金などの観点もふまえて解説 基礎知識

包茎手術を検討している方にとって、「保険が使えるのかどうか」は非常に重要なポイントです。

結論から言うと、保険適用になるのは「真性包茎」「カントン(嵌頓)包茎」のみで、仮性包茎は保険適用外(自由診療)となります。

包茎の種類と保険適用の可否について|仮性包茎は保険適用外

包茎手術時の保険適用対象と対象外

真性包茎、嵌頓包茎は保険適用対象としている泌尿器科や総合病院であれば、保険適用した形で治療が可能です。

これは真性包茎、嵌頓包茎については以下のように日常生活に影響するリスクをはらんでいる可能性がある為、保険適用が可能となっています。

包茎の種類特徴治療の必要性保険適用
真性包茎
真性包茎のイメージです。
勃起時も包皮を引っ張っても
亀頭が露出しない状態です。
包皮が亀頭に強く癒着していることが
多いです。
治療必須と診断される場合が多く、
衛生面や排尿などで影響が出る場合が多いです。
保険適用可
カントン包茎
カントン包茎のイメージ画像です。
包皮を一度引き下げると元に戻すことができず、
亀頭が締め付けられて血流が悪くなる状態です。
痛みや腫れを伴います。
治療必須と診断される場合が多く、
締め付けがひどい場合は緊急を要します。
保険適用可
仮性包茎
仮性包茎のイメージです。
通常時は亀頭が包皮で覆われていますが、
勃起時には自然に亀頭が露出する状態です。
包皮を手で簡単に引き下げることもできます。
日本人の7割は仮性包茎と言われています。
日常生活に支障はない為、治療必須はないです。
衛生面や日常生活において気になる場合は
各自の判断で治療を行います。
適用不可

保険診療と自由診療の違いは費用や術式にも影響

費用目安保険診療自由診療
費用目安約1〜3万円
(3割負担)
約10〜30万円
(クリニックで自由設定)
対象医学的に治療に必要があるもの
(真性包茎・嵌頓包茎)
美容目的
術式環状切開術環状切開術
亀頭直下埋没法
切らない包茎治療
部分切開法など
仕上がり結果重視のため、傷跡・ツートンカラーの可能性ありデザイン重視・見た目配慮
医療機関泌尿器科・総合病院自由診療クリニック
(一部泌尿器科・総合病院)

保険診療と自由診療では上記の表のような違いがあります。

注意しておきたいのは泌尿器科や総合病院でも自由診療で包茎治療している医院もあるという事です。

泌尿器科の診断科目にも様々なものがある為、包茎手術を保険診療対象科目としていない医院は自由診療扱いとなり、包茎手術に対して保険適用できないケースもあります。

その為、保険診療がどうかはクリニックに問い合わせるか診察を受けた際に聞いておくようにしましょう。

保険適用手術で選ばれる術式は環状切開法

保険診療で行われる包茎手術のほとんどは、医療的に必要な包皮の切除を目的とした「環状切開術(standard circumcision)」です。

通常、包皮の余剰を取り除くことが目的であり、見た目の美しさ(デザインや左右対称、ツートン防止)には配慮されないことが多い術式となります。

保険適用手術は「機能回復」が目的であるため、見た目の改善・美容目的は保険の対象外となっています。

医師は保険点数内で決められた処置しかできず、美容的な処置や高額な縫合糸の使用、時間をかけた縫合などは基本的にできない為、限られた術式での対応となります。

一部の泌尿器科では「追加で自費負担すれば美容的な仕上がりにできる」というところもありますが、これは**混合診療に該当し、法律上グレー(または禁止)**となるケースもあるため注意が必要です。
保険診療を選ぶ場合は、術式や仕上がりに関して必ず事前に確認するようにしましょう。

保険適用の包茎手術はいくらかかる?生命保険の補填や医療費控除についても解説

費用項目金額(例)
初診料約800~1,000円
手術費約12,000~20,000円
処方薬・検査等約1,000~3,000円
合計負担額約1.5~3万円程度

一例になりますが、保険診療での包茎手術費用は、上記のように計算できます。

大きく分けると初診料、手術費、処方薬や検査代で費用が決められており、手術後に診てもらう時は一般診療になります。

包茎手術は生命保険の給付対象になる?

条件対象可否補足
真性包茎や嵌頓包茎の手術医学的必要性があると判断され、給付対象になることが多い
仮性包茎の自由診療(美容目的)×美容整形とみなされ、保険対象外
日帰り手術「手術給付金」対象だが、入院給付金は出ない場合あり

生命保険に加入している場合、上記のような条件で給付金対象となる可能性があります。

生命保険も医学的に必要とされた医療に対して補填される為、保険適用対象となった包茎手術の場合に給付対象となる可能性があります。

手術だけでなく通院も対象とする生命保険に加入されている場合は、そちらも給付される可能性もありますが、加入している生命保険により給付対象になるかが決まってくる為、必ず生命保険の担当者に確認するようにしましょう。

また給付金対象になる為には診断書が必要な場合もある為、必要書類についても確認しておくと安心です。

医療費控除は使える?確定申告での注意点

保険適用対象の治療を受けた場合、医療費控除を行う事ができます。

申告する方やその方と生計を一にする配偶者その他の親族のために、同年中に支払った医療費がある場合は、計算した金額を医療費控除として、所得金額から差し引くことができます。
医療費控除は1年間で10万円以上 or 総所得の5%を超える医療費がある場合に確定申告で申請できます。
参考情報:国税庁-医療費控除を受ける方へ

真性包茎・嵌頓包茎のように“医学的に必要な手術”として受けた場合、医療費控除の対象となり、以下のように控除対象となるものと対象外のものがあります。

通院にかかった交通費や処方薬の費用も対象になる為、しっかりとレシートや記録を残しておきたいですね。

控除対象となるもの
  • 保険診療で受けた包茎手術で自己負担がある場合(たとえば1万~3万円)
  • 通院にかかった交通費(電車・バス代など)も控除の対象
  • 医師の診断書代、処方薬の購入費も対象
控除対象外となるもの
  • 仮性包茎などの美容目的の手術(自由診療)で、医療行為と認められない場合
  • 美容クリニックでのヒアルロン酸注入や増大術などのオプション

保険適用手術のメリット・デメリット

保険適用手術を行う際、以下のようなメリットとデメリットがあります。

経済的負担が少ない一方でツートンカラーや傷跡が目立つかもしれないという側面もある為、慎重に選択する必要があります。

メリット

  • 経済的負担が少ない
  • 医学的に必要とされる処置のため社会的理解が得やすい

デメリット

  • 見た目への配慮が少ない(ツートンカラー、傷跡が目立つ可能性がある)
  • 医師の技術や経験にばらつきがある
  • 入院が必要なケースもある

仮性包茎の場合はどうすればいい?

仮性包茎は日常生活に支障がないとされるため、自由診療扱いとなります。

仮性包茎の手術の場合は自由診療クリニックでの治療になる為、以下のような特徴があります。

  • 費用:10〜30万円が相場
  • オプション追加により高額化しやすい
  • 即日手術の勧誘には要注意
  • 複数のクリニックでカウンセリングする事を推奨

👉 包茎手術の自由診療で後悔しないための注意点とは?

包茎手術を受けられる医療機関の選び方

包茎手術を受ける場合、保険適用を希望する場合と自由診療を希望する場合で以下のように選び方に違いが出てきます。

保険適用を希望する方

  • 泌尿器科・総合病院で相談
  • 医師による診断が必要

自由診療を希望する方

  • 美容クリニック・専門院など
  • 見た目重視の施術が可能
  • 費用やプランを必ず事前確認

👉 包茎手術クリニックの比較と選び方のポイントを解説

よくある質問(FAQ)

  1. 真性包茎かどうか自分で判断できますか?
  2. 保険証がない場合の費用は?
  3. 仮性包茎でも保険が使えることはある?
  4. 修正手術は保険適用ですか?

Q. 真性包茎かどうか自分で判断できますか?

A. 亀頭がまったく露出できない場合は真性包茎の可能性がありますが、最終的な診断は医師が行います。

Q. 保険証がない場合の費用は?

A. 全額自己負担(10割負担)となり、3〜6万円前後が必要となる事が一般的です。

Q. 仮性包茎でも保険が使えることはある?

A. 原則不可ですが、炎症などの合併症がある場合は医師の判断で保険適用になるケースが稀にあります。
 詳しくは医師の診断を受けた際に聞いてみてください。

Q. 修正手術は保険適用ですか?

A. 通常は自由診療ですが、感染・癒着などの医療的問題がある場合は一部保険適用となることもあります。

まとめ|包茎手術に保険適用できるが条件が限定的

包茎手術で保険適用される対象や条件は以下ですので覚えておきましょう。

  • 真性包茎・カントン包茎は保険適用対象
  • 仮性包茎は自由診療(美容目的)
  • 真性包茎・カントン包茎でも保険診療可能な泌尿器科や総合病院での診察が必要
  • 費用は保険診療で約1~3万円、自由診療は10万円以上が目安
  • 見た目や仕上がりを重視したい場合は自由診療クリニックの方が良い

一概にどちらが良いという話ではない為、医師と相談の上、自分が希望する診療を選びましょう。

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